一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会(Japanese Association of Medical Technologists:JAMT)は昭和27年に発足した日本衛生検査技術者会が前身となり発展してきました。
創立当初、検査技師に対する一般の認識は低いものでしたが、私達の活動を通じ、高度な検査技術を持つ技師の重要性が広く社会に認知されつつあります。今後は各国の検査技師会との交流を通じ、医療の国際化にも貢献して参りたいと考えております。

第1期(本会前史)

昭和27年 7月 27日 設立
12月 会誌衛生検査創刊号発刊

第2期(青木・大塚・荻窪時代)

昭和29年 3月 日本衛生検査協会と改組(第3回総会 大阪)

第3期(白金時代)

昭和36年 5月 日本衛生検査技師会発足(第10回日本衛生検査技師会設立総会 東京)
昭和37年 12月 社団法人 日本衛生検査技師会として厚生省より許可
昭和52年 3月 社団法人 日本臨床衛生検査技師会と改名(第26回総会 長崎)

第4期(市ヶ谷時代)

昭和53年 4月 日本臨床衛生検査学会と変更
6月 技師会事務所を北里大学構内(白金)から市ヶ谷法曹ビルに移転
昭和54年 2月 第1回金井泉賞 会長、副会長、監事の公選制度導入
会長、副会長、監事選挙管理委員会設置
昭和61年 11月 第1回代議員会開催
昭和63年 7月 第18回 国際医学検査技師会(IAMLT)学会、総会開催(神戸市)
平成3年 4月 倫理綱領制定
平成7年 12月 会史の発刊(平成元年〜同5年)
平成9年 4月 法人化35周年記念講演会、記念式典
平成10年 11月 定款改正
平成12年 4月 日本臨床検査技師会館地鎮祭
平成6年 2月 臨床実習ガイドライン作成
平成13年 3月 日本臨床検査技師会館竣工式(業務開始4月1日)
5月 定款一部改正
平成14年 1月 創立50周年・法人化40周年記念 記念講演会・記念式典・祝賀会
平成17年 4月 日臨技個人情報保護ガイドラインの作成
7月 会長選挙を「都道府県経由」から「直接選挙管理委員会送付」に変更
平成20年 2月 創立55周年、法人化45周年記念式典
平成23年 11月 日臨技創立60周年、法人化50周年式典・厚生労働大臣表彰
11月 臨時総会開催(役員の報酬等規程ほか可決)
12月 8地区を再編し7支部に移行
新たな生理学的検査総論発刊
4月 会員証の磁気カード使用開始
9月 生理学的検査7項目講習会開催
平成7年 1月 会報JAMT発行
4月 生涯教育研修制度一般教育課程(本施行 PCネットシステム)
4月 会員手帳作成
12月 会史の発刊(平成元年〜同5年)
平成8年 1月 厚生科学研究:薬剤耐性菌に関する研究班への協力
7月 臨床検査技師の意識調査
11月 臨床実習施設指導者講習会への協力
12月 会員のための福利厚生事業“リンクス”設置
平成9年 4月 法人化35周年記念講演会、記念式典
5月 アジア医学検査技師会(AAMLS)設立
5月 ホームページ開設
平成10年 11月 定款改正
7月 AAMLS加盟国へのフォトサーベイ実施の開始
9月 生涯教育研修制度
専門教育課程(本施行)
平成11年 1月 日本臨床検査技師連盟発足
平成12年 4月 日本臨床検査技師会館地鎮祭

第5期(大森時代)

平成13年 3月 日本臨床検査技師会館竣工式(業務開始4月1日)
5月 定款一部改正
平成14年 1月 創立50周年・法人化40周年記念 記念講演会・記念式典・祝賀会
平成17年 4月 日臨技個人情報保護ガイドラインの作成
7月 会長選挙を「都道府県経由」から「直接選挙管理委員会送付」に変更
平成20年 2月 創立55周年、法人化45周年記念式典
平成23年 11月 日臨技創立60周年、法人化50周年式典・厚生労働大臣表彰
11月 臨時総会開催(役員の報酬等規程ほか可決)
12月 8地区を再編し7支部に移行
平成24年 4月 一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会発足
4月 会員専用サイトオープン、web上での会員管理システムを運用開始
平成25年 6月 初年度公益目的支出計画実施報告書を内閣府へ提出
11月 臨床検査技師設立母体別代表者会議を開始
平成26年 7月 会計基準を変更(4月1日に遡及して年度決算処理)
職業紹介システムをホームページ上で運用開始
平成27年 5月 定時総会への電磁的方法による出席登録を開始
5月 都道府県技師会専用サイト 会員管理システム再構築
平成28年 1月 臨時総会開催(定款変更議案ほか可決)
8月 第32回世界医学検査学会(IFBLS2016 KOBE)を神戸市で開催
平成29年 1月 会費決済システムの導入開始
6月 日臨技創立65周年、法人化55周年式典・厚生労働大臣表彰
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