2016.04.28
当会では現地情報取集と支援に向けた関係団体との連絡窓口調整の為、4月19日より熊本県検査技師会の事務所に事務局員を配置しました。被害状況把握の支援を開始するとともに、熊本大病院中央検査部(松井啓隆部長、池田勝義技師長)、熊本保健科学大松本珠美先生（熊本臨床検査技師会総務担当理事）と共に会員被災状況、会員所属施設の被災状況ならびに医療支援に関する情報収集に努めました。被災施設から要望される検査に要する試薬・機器については、日本臨床検査医学会の熊本地震対策委員会（委員長：〆谷直人国際医療福祉大学熱海病院）を通じて対応することを決めました。
また余震の続く中、車中泊や避難所生活を強いられる被災者の中には「エコノミークラス症候群」を発症するリスクが高まっており、残念ながら死亡者も出ております。東日本大震災以来、避難生活者の同症の診断・予防啓発活動に取り組まれているチームへ出動を依頼しました。23日（土）に執行理事会議（対策準備室）に諮り、九州支部にも支援要員の派遣を要請し、当会の先遣隊として総務部長を派遣して現地での支援要員受け入れ体制（宿泊場所の寝具、車、食料など）の準備をし、東北チームも到着しました。
翌24日には循環器学会の調査隊へ東北チームなどが参加し、昼には宮島会長自身も熊本入りし、現地の当会の対策本部として確保できた熊本保健科学大学に到着し、経過状況を確認し、その夜、熊臨技会長以下執行部及び東北チームとの今後の方策を協議しました。
5月3日から5日に規模をした行動を計画することになりました。本日より要員（医師、検査技師、学生など）やエコーなど機器・試薬や車両、宿泊所など確保を進めています。
現在、被災地である熊本県においては、不足している検査試薬・機器等の物資供給を日本臨床検査医学会、日本臨床衛生検査技師会、日本臨床検査薬協会などで構成している熊本地震対策委員会を窓口として提供しております。
※検査試薬・機器等のお問合せはこちらへ
http://www.jslm.org/committees/eq/index.html