認定救急検査技師

　近年、各医療施設における24時間体制の日常化に伴い、救急医療や緊急検査、時間外検査に対する検査技師の関心（不安も含む）は非常に強く、今後益々その重要性は高くなるものと思われる。しかし、正確な検査結果を遅滞なく迅速に提供することについて、その知識と技量を備えた臨床検査技師は十分に確保されていないのが現状であると考える。そのような中、長足の進歩をとげる検査機器を救急医療に十分活用し、救急患者の診療において適時かつ適切に対応する事ができる臨床検査技師の育成ならびに知識と技術の普及のために、2012年日本救急検査技師認定機構が設立された。本機構は、日本臨床救急医学会、日本臨床衛生検査技師会、生物試料分析科学会、日本臨床検査同学院、体液・代謝管理研究会、緊急検査研究会を主たる協力支援団体としており、統一した基準の下に救急臨床検査に関わる技術者の認定を行い、地域や時間を問わず実施される救急診療において、臨床現場に即した迅速な検査結果を提供し、かつ安全性を担保する知識・技術を普及させることによって国民の保健衛生の向上と、社会の発展に寄与することを目的としている。2015年4月現在、救急検査認定技師取得者は全国で213名おり、今後の救急医療に臨床検査領域からの連携（支援）に向け期待が寄せられている。2016年度から、認定制度は日臨技認定センターで運用されている。
　救急検査認定技師には、救急診療の情報を把握し救急診療が理解でき、救急患者に対して現状の検査機器を有効に用い、安全・迅速・円滑・適切な検査ができる技術や知識が求められる。また、経験や知識を積むことにより、救急診療に従事する検査技師を地域や自施設の区別なく指導・育成してくれることも視野に入れている。したがって、認定取得後は行動・発言・指導力において大きく変化することを願ってやまない。

（文責：福田 篤久、丸田 秀夫）

　補足：2016/08/20
　救急部門の検査業務に関しては、ある種ジェネラリストというスペシャリティーを求められる領域であるといえます。看護師・薬剤師・診療放射線技師は臨床検査技師より先んじてこの領域の認定資格制度を構築し認定制度を運用しておりました。
　そういった背景の中、関係各団体のご支援により、日本救急検査技師認定機構（以下認定機構）が発足し、臨床検査技師の認定制度がスタートしたのは皆さんご承知の通りです。
　認定機構の立ち上げは難産ではありましたが、第1回の認定試験まで2年間の準備期間を経て、これまで3回の認定試験を実施し、制度の普及から教育・認定を行なって参りました。
　一定の成果を積み上げた段階で、今後更なる救急検査認定技師の質の向上と制度の充実を目的に、日本臨床衛生検査技師会認定センターへ、その機能を移管することになりました。それに伴い、他の日臨技認定資格と歩調を合わせるため、名称を「認定救急検査技師」に変更することとなりました。
　制度移管後は、日臨技だけではなく認定機構設立当初から多大なるご支援を頂いておりました、一般社団法人・日本臨床救急医学会との2団体による認定資格（認定センター移管前より移管後の構想として、当時の臨床救急医学会代表理事の 横田順一朗先生と日臨技宮島現会長との間で、両団体のコラボによる質の向上と、認定証に更なる価値観を持たせる意味合いで決定された）とし、2016年度受験からは日本臨床救急医学会会員であることが条件となりました。これは臨床検査技師の立ち位置だけではなく、より臨床に近づく事により実践的かつ有効な急性期患者の治療支援に必要なことだと理解しております。
　皆様方には、日本臨床救急医学会年会費の負担が増えますが、救急検査の充実に日本臨床救急医学会は極めて有益な学会であると考えますので、ご理解をいただきますようお願い致します。
　認定機構による認定者（2014年から2016年3月の認定登録者）につきましては次回更新までの入会を条件としています。認定証の連名再発行に関しては、移行して第1回目の認定試験となる第4回認定救急検査技師制度合格者の認定証発行に合わせて、第1回から第3回認定者には連名の認定証書を再発行する予定であると日臨技事務局より連絡を受けており、認定機構も承諾しております。

（文責：福田 篤久）

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